昭和49年にツーバイフォー工法(枠組壁工法)がオープン化された当初、ツーバイフォー住宅の着工戸数は年間数百棟にすぎなかったが、昭和57年に住宅金融公庫の融資区分において「省令簡易耐火構造」として認められたことも追い風となって、都市部を中心に順調な増加を続け、平成2年度には当面の目標であった年間5万戸を達成、全住宅に占める割合も3%となった。

その後、平成4年から平成8年に至るまで、平成5年を除き、毎年2ケタ台の増加率を示し、特に平成7年1月の阪神・淡路大震災以降は、ツーバイフォー住宅の耐震性が広く一般に認知され、全国的に伸長して、平成8年度は93,693戸の着工戸数となり、全住宅に対するシェアは5.7%となった。


平成9年度以降は、消費税率の引き上げを契機に、わが国の住宅着工戸数が全体として減少・停滞する中で、ツーバイフォー住宅も着工戸数が伸び悩むこととなったが、平成14年度からは再び増加に転じ、今日まで5年連続で増加しており、平成18年(暦年)の着工戸数は105,390戸とはじめて10万戸の大台を突破した。

このようにツーバイフォー住宅が着実に増加し、普及し続けている要因としては、ツーバイフォー工法の持つ耐震性や耐火性、省エネ性等の性能の高さや、実現できるデザインの多様性などが一般ユーザーに認知されてきたこと、さらには分譲住宅や賃貸住宅において市場性を高めてきていることがあげられる。


その背景には、実大建物による耐震性、耐火性などの検証実験を数多く実施し、その成果を踏まえて国の定める技術基準告示が段階的に改正されたことにより、ツーバイフォー工法で建てることのできる住宅の階数、規模、用途、地域などが、順次、拡大されてきたことがある。こうした技術開発や普及活動は、当協会が中心となって継続的に実施してきたもので、技術開発の成果を広くオープンに共有化して基本技術の充実・向上を図るという協会員の共通理解と長年の努力によって支えられてきている。


今後は、平成16年に大臣認定を取得した耐火構造仕様のツーバイフォー工法を活用して、防火地域内での建替えや4階建て共同住宅の建設、商業施設や福祉施設等の非住宅分野への採用が進むことにより、住宅のみならず、より幅広い建築ニーズへの対応が進展するものと見込まれている。